Television（TV）
画像を動かす原理は映画と同じ。
映画は毎秒16コマか，24コマで，フィルムが動くが，
TV では毎秒30枚の画像が電子的に変わる。
被写体の色は RGB に分解されている。
信号は映像が AM 変調（正確には VSB 変調），音声が FM 変調で伝送される。
登場から普及には50年ほどかかり，モノクロからカラーへの移行などはあったが，ハイビジョン放送が始まるまで，基本的な解像度は50年間変わらなかった。
アナログ放送の今後
BS で放送されているアナログのハイビジョンは，今使用中の BS の設計寿命が終わる 2007 年に終了予定。
地上波と CATV はデジタルテレビの普及率が85％を越えることを条件に，2010 年で終了する予定。
TV 番組
かっては誰もが，テレビ番組を作り直してウェブで流すことができるだろうと考えた。
しかしそうはいかなかった。コンピューターの前に座って30分番組を見るような人などいなかった。
今度はウェブで作ったものをテレビで流そうとしている。
さらに，ウェブとテレビ向けの放送メディアを作成する手法も融合しつつある。
ただし，これは作品が比較的短い場合に限る。
たとえば，ウェブとテレビ向けの30分番組なら Flash で作れるが，もっと長い映画の場合は，オンラインの手法はあまり使えない，とウェブデザイナーたちは述べている。
2005年２月にエンビジョナル（イギリス）が発表した調査結果によると，テレビ番組の違法コピーのダウンロードが世界的に急増し，１位 イギリス 18％，２位 オーストラリア 16％，３位 アメリカ ７％）。
2006年３月20日，コムキャストはこのほど，テレビをため録りして好きな時に見るスタイルが，家庭に与える影響の調査結果を発表。
65％の世帯が『チャンネル争いが減った』，63％が『家族で一緒に見るようになった』と答えた。
機器としての TV では，液晶はパネルの寿命が長く，画面がくっきりしている点が評価されている。
プラズマは液晶に比べて通常は画面が明るく，視野角が広い。
液晶にはサイズの制約があったため，全面的にプラズマとの直接対決には至らなかった。
2003年の年末商戦では，プラズマテレビは，32インチの市場では液晶におおむね敗北を喫した。
2003年のテレビ用液晶パネル（10インチ以上）の出荷台数は440万台だったが，2008年には約4000万台に膨らむという。
その時点では，40インチ以上の超大型の出荷台数が390万台に達し，全体の１割近くを占める。
2005年４月25日 IDC Japan は，国内の液晶テレビ出荷台数が2004年からの５年間，年平均成長率（CAGR）36.0％で増加し，2009年には約1209万台になるという予測を発表。
８月18日，ディスプレーサーチは05年第2四半期のテレビの世界シェアは，１位 サムスン電子 9.9％，２位 松下電器産業グループ 9.7％，３位 ソニー 8.8％と発表。
12月22日，JEITA は，2005年地上デジタル放送受信機国内出荷実績の11月分を発表。
プラズマテレビが 68,000台，液晶テレビが 335,000台で，いずれも過去最高をマークした。
開発の歴史
1843年にイギリスのアレキサンダー・ベインが画像を微少面積の組み合わせとして分解，
走査により送り，再び組み立てという原理により写真を伝送する方法を発明。
1885年，アメリカの G. R. カレーが多数のセレニュウム・セルを使った，
並列方式のテレビを考案してから本格的な研究が始まった。
その後，関連技術である無線通信，光電変換，電子線管，熱電子管などのが先行して実用化，
ついに，1936（昭和11）年の第11回ベルリンオリンピックでテレビ放送が行われた。
日本では大正11年の神奈川県立工業高校の高柳健次郎が研究を開始，
同13年に浜松高等工業学校に転任，同15年12月25日に「イ」の文字をブラウン管に映し出すことに成功。
昭和３年４月には走査線40本，毎秒14コマで，人の顔を送れるレベルに達していた。
TV の視聴率
日本では2000年からビデオリサーチ社（東京都中央区）のみが行っている。
モニター世帯は全国で6250，うち関東が600。
2003年，複数の場所から出発する保守点検車を尾行して，調査対象世帯をつきとめ，視聴率を買収するという事件が発覚した。
訪問車には社名を入れず，目立たない車種を使い，外回りの職員には社名入りの紙袋などは持たせないようにしていた。
2005年３月18日にインフォシークが発表したアンケート結果では，視聴時間帯は平日，休日とも19時台から増加し，21時台がピーク（平日64.9％，休日66.9％）だった。
普段よく見る番組ジャンルは，ニュース・天気予報・映画がベスト３。
『お笑い』は全体では５位だが，20代男性に限るとニュースに次いで2位。
望まれることは，正確さ（65.0％），情報の新鮮さ（55.6％），公正さ（53.8％）だった。
調査は10代から60代の男女2040人。
2007年６月に発表された『インターネット白書2007』では，ネットの利用でテレビを見るのが減ったという人が，４割近くだった。
ネットの利用でテレビの視聴時間が減ったと答えた人は，36.9％。次いで，雑誌が29.1％，新聞が24.3％。
High Definition Television（HDTV） 高品位テレビ，ハイビジョンテレビ，ハイビジョン
走査線 1,125 本の（525本の従来より）高品質（高精細度）のテレビ，1080iで最大1920×1080画素。
縦横比は 4:3 から 16:9（映画などで使われている）になる。
日本では MUSE 方式による試験放送が BS で行われている。
アメリカでは 1998年から本放送され，
日本では 1991 年から BS を使って NHK と民放各社が試験放送を始め，
1998 末には実用化試験放送の段階になり，ハイビジョンテレビは約70万台が出荷された。
日本はアナログのハイビジョンを次世代テレビの世界標準にしようとしたが，
欧米はデジタル化に向かったため，ハイビジョンもデジタル化が必要になった。
1997 年，郵政省は 2000 年に打ち上げる衛星をデジタル放送することを決めた。
Multiple sub-nyqyst sampling Encode（MUSE）
HDTV 放送で使用するアナログ伝送のための圧縮形式。
これは1970 年頃から NHK が中心になって開発，ITU-TH.262 で規格が決められた。
縦横比率が 16：9 と従来のテレビに比べて横長(ワイド)で、
音声を PCM 方式にして質を向上させている。
縦横比 走査線 音声
従来 ３：４ ５２５本 FM
ハイビジョン ９：１６ １１２５本 PCM
ワイド TV
画面の縦横の比率が標準の４対３から16対９になっているテレビ。
高画質のハイビジョン放送や映画を見るのに適していると1991年に登場，
しかし国内の出荷台数は1996年をピークに落ち続けている。
原因は，標準型より割高な価格と，ワイド画面で流す番組が少ないためと言われている。
年毎の出荷台数
1991 ハイビジョン放送開始，発売開始
1992 数万台
1993 約40万台
1994 約140
1995 約260
1996 約280 平面テレビの発売
1997 約230
1998 約170
1999 118万台
アナログのワイド TV は今後収束を迎えると思われる。
2000年末から始まる BS デジタル放送では大半がワイド画面の番組になるため，今後の普及が期待されている。
Extended Definition Tele Vision（EDTV） クリアビジョン
次世代のテレビ放送方式。従来の方式のまま，走査線の処理などで画質を改善。
現行のテレビ方式と互換性を保ち，ゴーストの消去などいくつかの高画質化のための方式を加えてある。
クリアビジョン２は縦横比９：16でプログレッシブ（ノンインタレース）である。
従来のテレビで受信すると，上下が欠けた（黒い）レターボックスで表示される。
TV のデジタル化，デジタル放送
音声だけでなく，画像もデジタルの情報にして行う放送。
情報を圧縮して大量に送れるため，高画質放送や多チャンネル化が可能。
TV のデジタル化には，１）電波を有効に利用できるのでチャンネル数を増やせる。
２）TV の画面をコンピューターに取り込めるなど，通信とコンピューター技術が癒合しやすい。
などの利点があり，欧米が先行している。
アメリカでは，衛星によるデジタルテレビ放送が 1994 年から開始。
日本でも，衛星放送（BS, CS）ケーブルテレビ（CATV），各地上波のそれぞれでデジタル化が進められている。
CS では1996年10月から開始。
BS のデジタル放送は2000年12月から開始され，アナログ放送は2007年に終了予定，。
このうち『多チャンネル』を売り物に 1996 年に始まった CS（通信衛星）を使ったデジタル放送が始まり，加入者はすでに 100万を越えた。
全国に約700社ある CATV 局では，1998年7月に鹿児島有線テレビがデジタル化し，大半の局が2000年以降にデジタル化する予定。
BS は 2000 年以降にデジタル化される。
地上波のデジタル化
アナログ放送より映像や音声の品質が向上し，チャンネル数が４〜５倍に増大，データ放送にによりテレビのマルチメディア化が進むと言われている。
移動中でも安定した受信が可能な点が特徴の１つ。
世界中でサービス提供に取り組んでいるものの，その方式は日本，米国，欧州によってそれぞれ異なる。
日本方式の最大の特徴は，１チャンネル 6MHz の帯域を 1/13 の帯域幅のセグメントに分割して，分割された帯域を全部使って固定受信だけに利用したり，１つだけ使って携帯機器向けに放送するなど，柔軟なサービス提供が可能になこと。
中央の１セグメントが携帯端末用に割り当てられている。
放送局が映像や音声などの情報をいったん圧縮して送り出し，各家庭のテレビ受像機で元に戻す作業が必要なため，送信から受信までに数秒かかる。
NHK では東京から大阪，名古屋などの拠点放送局９局，拠点局から地方局の順に送られ，各家庭に届く。
この間，圧縮と元に戻す作業が繰り返されるため，視聴者が見る画面では，最大約４秒遅れる。
また，テレビのメーカーや機種により，電波を受信してから画面表示までの時間も微妙に違う。
2003年12月より東京・名古屋・大阪の三大都市圏からサービス開始予定。
その後，順次全国へ拡大し，2006年末までにその他の地域でも順次開始。
数年後には携帯端末向けの放送サービス（携帯受信）も開始される。
2004年４月に発表された goo リサーチ と japan.internet.com によるアンケート結果によると，自宅で見たい人は 79.5％，データ放送を利用したい人は 58.9％，電子番組表を利用したい人は 74.1％，双方向機能でクイズや投票などに参加したい人は 57.5％，テレビ番組の中での買い物は 33.5％ だった。
調査対象は，東京23区，名古屋市，大阪市に住む，10代から50代の男女合わせて1,070人。男性43.3％，女性56.7％。
全国約4600万世帯の TV と放送施設のデジタル化には約5600億円かかると推定されている（１局あたり平均45億円）。
これには周波数を効率よく使うために，現在のアナログ波を別のアナログ波帯に移動させ，
そこにデジタル波を割り当てることになる。
現在のアナログ放送をそのまま見るためにはアンテナを買い換えたり，テレビのチャンネルを変更する必要がある。
その世帯数は約300万（約260万世帯がチャンネルの変更）で，その費用は830〜1000憶円（視聴者側が600〜720憶，放送局側300憶）と予想された。
2003年２月から，東京都・青梅市，岐阜県・岐阜市，多治見市，三重県・伊勢市，奈良県・生駒市などのそれぞれ一部で「アナアナ変換」が開始。
アナアナ変換の費用は，当初700〜800億円程度と見込まれていたが，1,800億円と予想された。
2006年５月22日，富士キメラ総研は，地上デジタル放送対応デジタルテレビ累計普及稼動台数が，アナログテレビ放送終了となる2011年に4800万世帯以上・5300万台超になるという市場調査結果を発表。
デジタル化には上記のような多額の設備投資が必要で，地上波の民放の地方局が負担できるかが問題である。
今まで民放地方局は，アナログ放送設備を整備する見返りとして東京の『キー局』から『電波料』を受け取っていた。
BS デジタル放送が始まると，この存在基盤が揺らぐ。
キー局にとっては，デジタル化の設備投資に加え，地上波の多チャンネル化，BS への進出などで，今までの何倍もの番組が必要になるなど，
競争が激化すると思われる。
地上波のデジタル化の予定
2003 年，３大都市圏（東京・大阪・名古屋）で本放送
2006 年，全国で本放送開始
2011年７月，アナログ放送の終了
デジタル放送を見るには，今使っているテレビに今後発売されるアダプターを取り付けるか，
今後発売される，アダプター内蔵のデジタルテレビを購入する。
アダプターを取り付ける場合，今使っているテレビがハイビジョンなら高画質放送が見られる。
2007年３月，社団法人電子情報技術産業協会は，2011年の地上アナログ放送終了にともなうテレビの排出台数予測を公表。
2006年末時点でのアナログテレビの残存数量は8580万台で，5037万台が買い替えのために排出され，残存数は3543万台になるものと予測。
2011年時点で残存しているアナログテレビの2115万台が地上デジタル対応の外部機器と接続されて使用されると見込まれ，最大で残りの台数にあたる1428万台が，廃棄される可能性がある。
2007年９月５日に博報堂DYパートナーズが公開した『地上デジタル放送浸透度調査』によると，すでに見ている人は 29.3％，放送が地デジに完全に切り替わる2011年まで待つ人 39.5％。
同日，総務省は地上放送のデジタル化についての総合的・計画的な推進を図ることを目的とした『地上デジタル放送総合対策本部』の設置を発表。
2008年10月14日に総務省が発表したデジタルテレビ放送に関する移行状況緊急調査によると，2008年９月時点の地上デジタル放送受信機の世帯普及率は46.9％だった。
2008年10月16日に博報堂 DY メディアパートナーズが発表した『地上デジタル放送の浸透度に関する調査』（９回目）の調査結果では，地上デジタル放送対応テレビの所有率は52.3％と５割を突破した。
2009年10月21日に博報堂DYメディアパートナーズが発表した調査結果では，初めて地デジ対応テレビの所有率が６割を超えた。
調査にはインターネットを用い，首都圏・京阪神に住む20〜59歳の男女600人が回答。
2010年３月29日，NHK は総合テレビ，教育テレビ，BS1，BS2でニュースや生番組を除くほとんどの放送で，デジタルハイビジョンテレビと同じ16：9サイズの映像に切り替える。
2010年４月５日，日本テレビ放送網が生放送を除く全番組を16：9 に切り替える。
2011年３月10日，総務省は世帯普及率は94.9％となったと発表。
普及率が最も高いのは三重県で97.8％，最も低いのは沖縄県で88.9％。
補足：地方局の収入について
売り上げの５割以上を全国ネットの番組を放送することに伴う，
キー局からの配分金と，全国に CM を流す大企業の広告費でまかなっている。
2000年末ではテレビ広告費の99％を地上波が占めている。
社団法人地上デジタル放送推進協会（D-PA）
2007年１月25日，録画されたテレビ番組の違法な流通を防ぐため『放送コンテンツ適正流通推進連絡会』を設置。
NHK や民放各社で構成される D-PA が事務局となり，コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）と協力し，インターネットオークションを監視。
D-PA が放送事業者のオークション監視条件をまとめ，ACCS がパトロールを行ない，違法出品に対しては，事業者と連携して削除を行なう。
DTVポータル検討ワーキンググループ（DTP-WG）
シャープ，ソニー，東芝，日立，松下が2006年２月３日に設立を発表したワーキンググループ。
ブロードバンド接続機能を持つデジタルテレビ向けに，サービス事業者が映像配信をはじめとする各種生活関連サービスを提供できるポータルのあり方を共同で検討する。
そのため，ポータルを共通化し，メーカーや機種に制約されることなく，幅広いサービスを安心・安全・便利に利用できる仕組みとして，デジタルテレビ向けのポータルサービスを検討する。
ダビング10（コピー10） の問題点
コピーワンスの改訂版。
問題点として下記が上げられている。
１）録画したディスクからコピーができない（孫コピーができない）
２）録画したディスクが編集できない
３）まず HDD へ録画しないと意味がない。将来のダビングのため HDD 容量が圧迫される
４）既存の HDD レコーダーではコピーワンスのまま
５）長時間の番組を分割してコピーすると毎回カウントされてしまう
６）実質的にレコーダーへプレイリスト機能が必要となる
７）機種やメディアごとの対応が統一されていないので混乱を招く
2007年10月，EITA（電子情報技術産業協会）は，総務省情報通信審議会で提案された録画の新ルールについての名称を，呼称を『コピー9回＋ムーブ1回（ダビング10）』に統一すると発表。
2009年11月25日，愛媛県警はこれを解除するソフトをネットで販売していたとして，著作権法違反の疑いで長野県佐久市の男（39）を逮捕した。
逮捕容疑は，昨年10月，ダビング10を解除するソフトをダウンロードやCD-Rの郵送により，松山市などの2人に対し650〜850円で販売した疑い。
地上デジタル推進全国会議
テレビ放送のデジタル化を推進することを目指す団体。
2003年５月23日の設立総会には，テレビ放送事業者，メーカー，販売店，新聞，広告，消費者団体，経済団体，地方公共団体などから約400人が参加した。
TVMobile
KDDI 研究所と NHK 放送技術研究所が共同で開発した，地上波デジタル放送の携帯端末受信を可能にする通信・放送端末のプロトタイプ。
T-Engine がプラットフォームで μITRON で稼働，CPU は日立製作所のアプリケーションプロセッサ SH4 を利用。
OS のタスク管理を強化するなどのチューニングを行った上で，デジタル放送では，動画を MPEG-4 SP（Simple Profile），音声を MPEG-2 AAC，データを HTML4.0 で受信，通信コンテンツは HTML4.0 で表示する。
ビーエス・コンディショナル・アクセス・システムズ（B-CAS）
デジタル放送を視聴するために必要な『B-CASカード』を発行する会社。
2009年11月９日，地上デジタル専用機向けB-CASカードのユーザー登録制度を2010年３月いっぱいで廃止すると発表。
地上デジタル専用受信機器に同梱されている『青カード』と，一部の地上デジタル専用受信機器に内蔵されている『白青カード』のユーザー登録を廃止する。
SFN
デジタルの特性を生かし，同じチャンネルで中継していく放送方式。
混信が起こるなどの難点がある。
National Television System Committee（NTSC）
米国のテレビ放送の標準方式を決める委員会。
またはこの委員会が決めたビデオ信号の形式の１つ。
米国や日本で採用されて，そしてカラーテレビ放送の方式自体もこう呼ばれている。
明暗を表わす輝度信号と，色を表わす色信号にタイミングを伝える同期信号が１つに合成された映像信号が送られる。
縦方向に525本の走査線で，毎秒30フレームで画面が表示される。
Phase Alternating（by）Line（PAL）
西ヨーロッパで採用されているカラーテレビ放送の方式。
Sequentjal Couleur Amemoire（SECAM）
カラーテレビの方式のひとつ。
フランスや東ヨーロッパ圏で使われている。
リプレー TV
アメリカ・リプレーネットワーク社の HD を使った録画・再生装置。
高度な予約機能と，録画しながら再生が可能なのが特徴。
Set Top Box（STB） セットトップボックス
テレビに接続して，さまぎまな機能を提供する装置または専用端末機器の総称。
本来は CATV を受信するために TV に接続する装置の意味であった。
衛星放送やデジタル放送の受信機，VOD 用端末，通信カラオケ，インターネット端末などがある。
デジタル家電対応の次世代機は，チューナー以外に，
番組を記録するハードディスクやインターネットへの接続機能などを搭載する。
STB 端末
TV に繋ぐだけでインターネットができる端末。
Intercast
Intel が推奨している，テレビ放送の VBI（Vertical Blanking Interval，垂直帰線消去期間）を利用した情報サービスの１つ。
Intercastでは，パーソナルコンピュータテレビ放送を受信しながら，
同時にその番組に関連する Web ページを表示できるようにする。
イ−・ピー・エフ・ネット
松下電気産業，東芝，ソニー，日立製作所が設立した，
双方向デジタル TV の会社。
デジタル TV の普及見通しが悪いために，競合する各社が提携して
サービス仕様（e プラットホーム）を決定する。
また，同時にデジタルデータ放送事業会社『イー・ポート・チャンネル』を2001年１月に設立。
具体的には，家庭の TV のリモコンを操作して，番組で紹介した商品などを購入できるサービスなどを目指す。
Vertical Blanking Interval（VBI） 垂直帰線消去期間，垂直ブランキング
テレビ放送において，画像のフレームとフレームの間に挿入される一定の空白部分。
テレビの下端まで走査後，次の走査を始めるまでの期間で，文字多重放送やデータ多重放送に使われている。
G コード
ジェムスター社の開発した圧縮コード技術で，TV のチャンネルと放送時間を１〜８桁の数値にしたもの。
視聴率の高い局・視聴率の高い時間帯を優先して桁数を少なくし，それと反対の条件では桁数を多くするという方法で，情報の圧縮を行っている。
同社が特許を取得しており，ビデオコーダーや新聞社にライセンス供与され，事実上の標準になっている。
mAgicAnime.NET
TV アニメの番組名を設定するだけで，最終話まで自動で録画予約ができる録画管理ソフト。
iEPG 対応の各種 TV 録画ソフトや，（株）アイ・オー・データ機器製のTV録画ソフト『mAgicTV5』と連携し，TVアニメの録画予約を自動化する。
ボランティアベースで運営されているTVアニメ専用の番組表サイト“しょぼいカレンダー”から放送時間やサブタイトルなどの情報を取得し，放送時間の変動が多い深夜アニメでも，録り逃しを防止している。
2007年３月７日 v1.7.14 が公開，対応 OS は Windows 2000 以降。
サイト：http://members2.jcom.home.ne.jp/kurusugawa/mAgicAnime
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