open source　オープンソース

　フリーソフトの一種で，ソースコードが公開されていて，改変が自由なもの。 修正内容をコミュニティーに還元する限り，オリジナルのプログラミング・コードの修正・再配布を許可するライセンスを持つソフトウェア。 誰もがソフトウェアを修正し再配布できることを意味する，占有ソフトウェアの対語。 元来，大学内での研究活動をその始原としている。 ただし，商用については制限があるものがある。 1998年，企業がフリーソフトウェアというコンセプトに親近感をもてるようつくられた，フリーソフトウェアよりも新しい言葉。 厳密には，フリーソフトウェアとほとんど同義だが，理念が倫理的なものではないというとこが違うらしい。 Linux OS とそれを管理する GPL がよい例で，これに属する UNIX は OpenBSD，NetBSD，FreeBSD などがある。 オープンソースのソフトウェアと Linux は，ニーズに合わせて利用できるため，大規模な学術組織や調査組織の一部で人気がある。 完成度はまちまちで，非常によくテストを重ねたものから， あまりテストが実施されておらず，あとで企業に恥をかかせるようなセキュリティーホールが残っているものまである。 擁護者たちは，プログラマー・コミュニティーが絶えず調査や改良を行なっているために優れた品質を維持し， 特にリナックスは，マイクロソフト社の製品よりセキュリティーが高く安定していると主張している。 コードを公開するので，プログラマー自身ができの悪いコードを世界に公開することを恥ずかしいと思っていることがメリットの一つらしい。

　オープンソースのモデルの支持派が，世界各地の政府に同方式ソフトウェアの利用を推進させようとさまざまな働きかけを行っている。 オープンソース・モデルへの市場支持が増えるにつれて，マイクロソフト社製品の売れ行きや販売価格が低下する可能性がある。

　IT 系のベンチャー企業の多くは，資本力が小さいこともあり，PHP や Ruby など無償で手に入るオープンソースソフトウェアを活用する傾向がある。 しかし，大企業になればなるほど，システムを運用する上で必要となる技術者数，保守の対象となるシステムの規模も大きくなり，技術者の人件費，システムを利用する社員をサポートする手間などを考えると，ライセンス費用が掛からず初期費用が抑えられるという利点は薄れていく。 IT の素養がない企業にとってはオープンソースを使ったシステム構築の敷居は高く，システム構築や運用をシステムインテグレーターに委託した場合，委託コストは非常に高く，その時点でソフトウェアが無償であることなど意味がなくなってしまう。


オープンソースの歴史
　この概念はコンピューターが登場したほぼ最初から存在した。 初めて市販されたコンピューターである IBM 社のメインフレーム機は，ソフトウェアのソースコードとともに出荷された。 1970年代初頭，IBM 社がソースコードを外部に提供しなくなるのとほぼ期を同じくして，オープン・ソフトウェア運動が本格的に始まった。 ネットワークでつながれた大学では，自由にソースコードをいじくり回すことができた。
　オープンソースが始まったばかりのころ，コミュニティを構成していたのは，研究者，教育者，個人などで，個人的な思いでオープンソースに参加していることが多く，ボランティア的だった。 　1998年，オープンソースコミュニティと企業が関係を持ち始め，この年 IBM などが当時未公開企業 Red Hat に投資を始めた。 1999年８月，Red Hat は株式を公開，オープンソース Linux 会社として初めて上場を果たした。 それ以降，企業とオープンソースコミュニティが何らかの関係を持つことが世間にも顕著になった。
　現在（2006年）はソフトウェアベンダーが自らオープンソースコミュニティの一部となって，品質や価値の高いソフトウェアを作り，共同で維持していく。このように，企業団体が寄り集まったコミュニティによってコードが開発，維持され，さまざまな形態で対価がコミュニティーに還元されていくようなモデルを形成している。 オープンソースを集めて来てパッケージ化し，それを商用ソフトウェアと同様かつ安価に販売する企業，オープンソースを利用するベンダーのサポートを請け負う企業，オープンソースを自社の商用ソフトウェアに組み込む企業，自社のソフトウェアをオープンソースとして公開する企業などが出現した。
　2009年１月21日，Black Duck Software は2008年に誕生したオープンソースプロジェクトの件数を1万7000件と発表。 ただし，57％はダウンロード可能なリリースが1度公開されたのみ。
　2009年10月15日に IDC Japan が発表した『国内オープンソースソフトウェア利用実態調査』によると，OSS 導入済みの企業 17.1％，具体的に導入を検討している企業 7.1％，これから導入を検討していく企業 17.9％。 具体的に導入を検討している企業280社の回答では 47.1％で IT 投資削減が，OSS の導入検討のきかっけとなった。 すでに導入したものは，Apache を使用した Web サイトの開発 23.5％，Linux サーバーの新規導入 22.3％。 実施を検討中は，OSS オフィスソフトウェアの導入 20.5％，Windows サーバーから Linux サーバーへの移行 19.2％，Linux デスクトップの導入 16.1％。 調査対象は国内企業3,939社，調査は2009年８月に行われた。
　2010年６月30日，OpenLogic はオープンソースの利用動向に関する調査結果を発表。 企業の中には GPL（GNU General Public Licence）などオープンソースライセンスの下で公開されているコードを知らずに利用したアプリケーションを公開しているところが多く，ライセンス違反のリスクを犯していることに気がついていないと警告している。 GPL など一部のオープンソースライセンスには，オープンソースに書き加えたコードも公開しなければならないというコピーレフト条項を含むことがあり，知らずに使っている場合，ライセンス違反のリスクを犯している可能性がある。
　2012年２月24日，コベリティはオープンソースプロジェクト45件および独自開発ソフトウェア41件のソースコードを解析した『2011年度版 Coverity Scan レポート』を発表。 それによると，オープンソースプロジェクト45件のソースコード約3700万行の不具合密度の平均（1000行当たりの不具合の数）は0.45。 独自開発ソフトウェア41件のソースコード約３億行での不具合密度の平均は0.64だった。 また，コード行数が同等の規模の場合，オープンソースプロジェクトと独自開発ソフトウェアのソースコード品質はさらに近いことが分かった。


　ボランティアがオープンソース・プロジェクトに参加したいと思う主な動機の１つに，ソフトウェアの世界に永久に足跡を残せることが挙げられる。 人々が自主的に取り組んでいるオープンソース・プロジェクトは無数にあるが，多くの場合，企業はそうしたボランティアの才能を活かしてソフトウェア最大手の米マイクロソフトに対抗しようとした。
　この開発形式の利点のひとつは，リーダーがいなくなってもプロジェクトは続けられること。 また，ソフトウェアの古いバージョンが競合製品として生き延びる可能性がある。
　問題点の１つとして，もしも中心となっている企業や人物が破産したり，関心を失ったり， 死亡したりした場合に，誰がコントロールするのかという点も指摘されている。


　モジラの登場で，オープンソース活動の成功に注目する企業が増え，アップル，ノベル，HP，コーレルなどが，それぞれ独自のオープンソースプロジェクトを開始した。 1999年から Linux がサーバーに採用されるようになり，まもなくして起業家たちが，電子商取引アプリケーション，データベース，Java，インスタント・メッセージから電子メール，ウェブページ配信ツール，プログラミング・ツールまで，さまざまなオープンソース・プロジェクトを掲げた企業を設立し始めた。 さらに米リネオ，米ターボリナックス，米リナックスワークス，米リナックスケアなどの Linux 企業が IPO を目指して先を争った。 大手企業もこの人気にあやかるべく，オープンソース分野の有名人を雇い入れたり，そうした有名人の支持を得ようとした。 Apple，HP，Sun，SGI，IBM などは，一方的にオープンソースを利用するだけの「パラサイト」だと思われないように，オープンソース・コミュニティーにソフトウェアをリリースしようと努力している。


　各国政府はオープンソース方式のソフトウェア（OSS）を導入することで，コストを削減し，あるいはソフトウェア市場を米国支配から脱却させようとしてきた。 また，１つの種類の機材だけに頼れば，セキュリティーに１つの弱点があっただけで，機能が停止してしまうが， さまざまな種類のシステムを使えば，一部のシステムはハッカーの攻撃から生き残れることになる。 開発途上国の政府は，不要な予算を削ぎ落とす１つの方策として，熱心に採用している。
　OSS を業務系，基幹系に適用しようとするとメッセージマニュアルの整備や差分解析，ダンプなどメインフレームの技術，そしてそれとセットにした障害対策が求められる。 ヨーロッパ，韓国などで OSS が成功しているのは，政府調達という要因が大きい。
　当初は，ウェブサーバやメールサーバの分野を対象に，LinuxとApach，Sendmail，Sambaなどネットワーク系のソフトウェアを組み合わせ，“フルオープンソース”で構築していた。
　2005年ごろから，Linux と Oracle，Linux と HiRDB というように，業務系のシステムでもオープンソースの OS と商用ミドルの組み合わせが使われるようになる。
　2006年中頃から，PostgreSQL や Tomcat，JBoss といった，ミドルウェアの領域まで OSS でシステムを構築しようという動きが出てきている。
　各国政府のオープンソース調達政策のレベルは，採用を義務づける急進派（ブラジル，南アフリカ），可能な限り採用する優遇型（中国，タイ），商用ソフトと同レベルで評価する対等型（欧州，台湾），相互運用性重視型（米国），完全自由競争型，などに分けられる。 推奨される理由は，米国が中心の IT ベンダの独占状態や基盤技術のブラックボックス化の忌避，自国 IT ベンダの育成，セキュリティ，などといった理由が挙げられる。 ただ，コストについては，UNIX のメインフレームから Linux へはコスト減が期待できるが，Windows からの置き換えでは，どちらもそれなりに安いため，他のコスト要因をふまえる必要があるらしい。 日本政府は対等型と相互運用性重視型の中間を狙っているらしい。
　2002年10月までの１年ほどの間に20数ヵ国で，政府機関による使用を規定もしくは強く推奨する法案や政策転換が，70件近く可決されたり提案されたりしている。
　2003年８月，日中韓３カ国と，そのコンピューターソフトや電機業界は，次世代型の携帯電話など情報家電やサーバーに組み込む OS を連携して開発することで大筋合意した。 リナックスなど，製品に応じ自由に改造できるオープンソースをベースに開発する。
　2004年10月28日に英国政府調達庁が発表した報告書によると，2004年初めから実施していたオープンソース試験導入プロジェクトの結果，オープンソースはデスクトップ OS として『現実的』と結論づけている。
　2005年５月に英国教育情報技術局（BECTa）が発表した調査報告によると，OSS を導入した場合，小学校でパソコンにかかる費用は，非オープンソースのプロプライエタリソフトを利用した場合に比べて半減した。 中学校では，約20％削減できる。 OSS 導入校のサポート費は，非 OSS 導入校に比べ平均で50〜60％に抑えられたとしている。 対象は英国の48の小中学校。
　2011年７月11日，The Linux Foundation は，現在市場で利用されている約400種類の OSS を対象に，企業のシステム構築現場での利用実態をまとめ，『OSS Databese』最新版として Web サイトで公開。


日本国内でのオープンソースソフトウェア利用
　2004年現在，経済産業省や総務省が力を入れ始めているが，特に地方自治体が積極的。 例えば長崎県は，民間から CIO を招き，要件定義・基本設計からなる開発仕様書を自前で作成，機能ごとに分割された仕様書に，それぞれで利用するオープンソースソフトウェアを指定しておくことによって業務範囲を狭め，地場 IT 企業でも入札に参加できるようにした。
　2004年11月２日，情報処理推進機構は，オープンソースソフトウェアを活用したデスクトップ環境について，学校教育現場での実用を目的とした実証実験を公募し，２件を採択したと発表。
　2005年２月10日に矢野経済研究所が発表したオープンソースソフトウエアの導入実態に関する調査結果によると，企業・団体の 1/3 が導入しており，特に官公庁や自治体などの公共分野では約６割だった。 既に導入済み 32％，検討中 3.9％，興味がある 27.3％。 PostgreSQL や MySQL などのオープンソース DBMS は，導入済み 10.2％，検討中 1.9％，興味ある 25.4％。 基幹業務系システムでは，導入済みはなく，検討中 6.8％，興味がある 33.3％，導入意向なし 59.9％。 対象は企業の情報システム管理者，回答数637。
　2009年10月15日に IDC Japan が発表した国内企業に対する調査結果では，すでに導入 17.1％。導入予定・検討中 42.1％。 すでに導入，もしくは導入を検討している企業1088社に対する，OSSの利用実態に関する調査では，導入実績は，『Apache を使用したサイトの開発』『Linux サーバの新規導入』がそれぞれ20％を超え，導入を検討する企業では，『OSS のオフィススイートの導入』『Windows サーバから Linux サーバへの移行』など，サーバ／デスクトップを問わず OSS の利用を図ろうとする傾向がみられる。 『OSS の業務アプリケーションの導入』を検討する企業は約２割。 OSS のメリットは『導入コストの削減』『運用コストの削減』が上位。 デメリットは『緊急時のサポート対応が迅速にできない』34.2％が最多。 調査対象は国内企業3939社。
　2010年11月17日，IDC Japan は2010年９月に実施した『国内オープンソースソフトウェア利用実態調査』に関する調査結果を発表。 対象は国内企業4,407社で，OSSをすでに導入している企業は11.6％で，従業員規模に比例して導入率が高い。 具体的に導入を検討している企業は5.5％，これから導入を検討していく企業は5.9％。 上記のうち，OSS をすでに導入している，もしくは導入を検討している企業1,015社では，すでに実施済みのプロジェクトは『Apache を使用したサイトの開発』26.7％，『Linux サーバの新規導入』25.7％，『OSS のメールサーバソフトウェアの導入』21.9％。 実施を検討しているプロジェクトは『OSS のオフィスソフトウェアの導入』20.6％，『Windows サーバから Linux サーバへの移行』17.5％，『Linux デスクトップの導入』16.4％，『Linux サーバの新規導入』『OSS データベースの新規導入』と続いた。 OSS を使用することによるメリットは『導入コストを削減できる』47.3％，『運用コストを削減できる』37.8％，『ベンダー依存から解放される』26.3％，『ソフトウェアの選択肢が拡がり，自社に最適なものを探すことができる』24.6％。 デメリットは『緊急時のサポート対応が迅速にできない』33.5％，『バージョンアップなど将来のプロダクトが見えない』26.0％，『使用する OSS とそのコミュニティがいつまで存続するか分からない』24.0％。
　2012年１月11日，IDC Japan は OSS の利用実態調査結果を発表。 自社の情報システムにおける OSS の利用状況や課題，今後の意向などについて調査。使用している OSS の種類では『OS』が59％で最も多く，『Web サーバー/アプリケーションサーバー』，『メール/グループウェア/コラボレーションツール』，『データベース管理システム』が30％以上の回答率となった。 国内ユーザー企業312社を対象とした『OSS の利用実態調査』と，国内のシステムインテグレータやサービスプロバイダなどのソリューションプロバイダ204社を対象とした『OSS の採用動向調査』についてアンケート調査を実施した。


世界でのオープンソース利用
　2004年７月８日，IDC は西欧市場での Linux などのオープンソースおよびフリーソフトウェアの導入動向に関する調査結果を発表。 2004年の関連ITサービス市場規模は9800万ドル，2008年には2.3倍の2億2800万ドルに達する見込み。 これまでの導入は内部 IT スタッフの裁量で決定し，構築・運行を行うことがほとんどだったが，プロジェクトとして SI 事業者に委託する傾向が強くなっている。
　2008年11月17日に Gartner が発表した，企業のオープンソース導入動向に関する調査結果では，導入している企業は85％，残る15％も『今後１年以内に採用する予定』と回答。 利用する理由としては，TCO や開発コストの削減など，コスト効果を狙う理由が多い。 調査対象は，アジア太平洋，欧州，北米の企業274社，調査期間は2008年５〜６月。
　2009年８月12日，Black Duck Software はオープンソースプロジェクトで利用される開発言語に関するデータを公開。 プロジェクトのすべてのコードを対象とした場合，C 40.91％，C++ 14.02％，Java 10.95％，Shell 8.96％，JavaScript 5.55％。 過去１年間に追加されたコードのみを対象にした場合，C 40.34％，C++ 13.43％，Java 10.29％，Shell 7.05％，JavaScript 7.6％。 調査は，Black Duck のオープンソースプロジェクト情報データベース『Knowledge BASE』を利用し，過去1年間に利用された言語のコード数を調べたもの。
　2010年３月16日に Black Duck Software が発表した，2009年のモバイル向けオープンソースプロジェクト動向では，ターゲットプラットフォーム別では Google の Android が最大だった。 2009年の新規プロジェクトは903件（前年比39％増），内訳は Android 224件，iPhone 76件，Microsoft の Windows Mobile 75件。


  • Microsoft とオープンソース

    オープンソース方式，オープンソースの開発モデル
    　この開発モデルでは，開発者は自発的に無給で労働力を提供し，できた製品とソースコードはパブリック・ライセンスで誰でも使える。 活動は，参加者全員が協力してプログラミングを行なう。 つまり，プログラマーが直接ソフトウェアのソースコードに自由にアクセスして修正を加えることが可能だが，ソフトウェアの改良内容をコミュニティーが入手できるように公開することを義務付けている。 言い換えると，プログラミング・コードを自由に共有し，協力してソフトウェア開発を行う手法で，どこか１社が権利を独占することはない。 一般に開発者たちは，作ったプログラムのソースコードを誰もが自由に入手できるようにする見返りとして， これを利用する企業が開発コミュニティーに何らかのお返しをすることを求めている。
    　この開発モデルの問題点は，開発作業の管理体制が欠如していることと，ビジネスモデルに持続性がないこととされる。 現実には，ほとんどすべての主要なプロジェクトには信頼できる開発者が１名いて，その人物が，提供されたコードを一般向けのリリース版に追加するかどうかを承認する責任を負っている。
    　最初の成功を収めると，プログラムコードの改良を分担サポートしたり，メインテナンスをより容易にしたりしてくれる，良いチームを見つける段階になるらしい。 この時点で，有料でサポートを受けることに関心を示す企業も現れるらしい。


    オープンソースの開発者たちの素顔
    　2002年に Free/Libre and Open Source Software が行ったアンケート（回答 2784名）によると， 住所は EU 70％，アメリカ 14％（国別ではトップ）。 男性 98.9％で，独身 41.4％，パートナーがいるが同棲はしていない 18.6％，パートナーと同棲 18.8％，既婚者 21.1％。 17％に子どもがいる（半数は一人っ子）。 年齢では，多くが19〜33歳で，21歳が最多。 オープンソースの作業に費やす時間は，週10時間以下 70％で，23％は２時。 20〜40時間 ９％，40時間以上７％（このうちの38％は，独自ソフトウェアの開発にも週40時間以上を費やしている）。 好みの OS は，デビアン OS 48％，レッドハット 13.8％，マンドレーク 9.8％，SuSE 9.2％。 デスクトップ環境は，Gnome 32.4％，KDE 30.2％。
    　オープンソースに参加するとプロの開発者と親しくなりやすく，回答者の約半数が独自ソフトウェア 開発も行なっているという。 開発者の大半がネットワークやウェブサービスのプロジェクトに関わっている。 そして，自身のプログラミング技術を磨きたいという望みがあって活動に参加する傾向があるが，時間が経つにつれて，オープンソースに対する実質的・政治的な関心が増すとしている。


    extreme coders　エクストリーム・コーダー
    　オープンソースの非常に活動的な開発者層のこと，全体の 0.8％くらいらしい。


    オープンソース運動

    　リチャード・ストールマン氏が1984年に創立した『フリー・ソフトウェア・ファウンデーション（FSF）』から生まれた。


    Open Source Census
    　オープンソース ソフトウェア (OSS) の利用状況を調査するプロジェクト。
    　2008年６月16日，Microsoft はこの共同スポンサーになると発表。


    OSS 統合監視ツール推進協議会
    　2009年１月14日に，NTT データ，サン・マイクロシステムズ，富士通ソーシアルサイエンスラボラトリ，ミラクル・リナックスが設立を発表した団体。 オープンソースの統合監視ツール機能の認知度の向上と低価格で高品質な情報システム運用へのニーズに応えることを目的として活動する。


    OSCAR アライアンス
    　オープンソース・ビジネスの普及啓蒙を推進する NPO 法人。


    oCERT
    　オープンソースのセキュリティ報告を中央集約化する組織。


    Open Source Software Institute（OSSI）　オープン・ソース・ソフトウェア・インスティテュート

    　業界，学界，政府の代表によって構成された非営利団体，本部ミシシッピー Oxford。 連邦政府，州政府，学術団体でオープンソースのソフトウェアを推進することを目標に掲げている。 会長ジョン・ウェザーズビー。 Linux 推進のため 2002年８月，LPI と提携。

    サイト
    　    http://www.oss-institute.org
    　http://www.ossiusa.com


    Open Source Collaboration Joint Network（OSCJ.net）

    　2005年４月15日より活動を開始した，OSS の発展，普及，啓蒙，マーケティング，ブランディングなどで支援することを目的とする団体。 Project BlueQuarts，Ninja-VA，Seasarプロジェクト，uCLinux for H8 などの OSSプ ロジェクトおよび，会社では，グルージェント，CollanNet，コンポーネントスクエア，テックスタイル，テンアートニ，日本SGI，ビギネットが参加。 具体的には，ソフトウエア開発基盤，サーバハウジング，関連情報提供，プロジェクト支援などをおこなう。


    Free/Libre/Open Source Software（FLOSS）

    　オープンソースソフトウェアの普及にあたる国際的なプロジェクト。 オランダのマーストリヒト技術革新経済研究所が率い，国連大学新技術研究所（UNU-INTECH）の研究者が参加。 12カ国から17のパートナーが参加，２年間にわたり実施される。 2005年５月26日，欧州連合は66万ユーロ（約９千万円）の出資を承認。 今後，アルゼンチン，ブラジル，ブルガリア，中国，クロアチア，インド，マレーシア，南アフリカにおけるFLOSSコミュニティにフォーカスし，当面は世界水準の研究と方針の策定に取り組むほか，EU 加盟国と域内の発展途上国間の協力促進を目指す予定。 インドの全国ソフトウエアサービス業協会(NASSCOM)，米スタンフォード大学経済政策研究所，日本の三菱総合研究所など，EU加盟国以外の団体も同プロジェクトの支援を表明している。
    サイト：http://www.flossworld.org


    日本OSS推進フォーラム

    　日本のアープンソースの活用上に課題について討論している団体。 事務局は，独立行政法人情報処理推進機構が務めている。
    サイト：http://www.ipa.go.jp/software/open/forum


    日本 OSS 貢献者賞
    　日本におけるオープンソースソフトウェア開発の振興を図ることを目的に，影響力のある開発プロジェクトを創造，運営した開発者などを表彰するもの。 初回の2005年は８月23日に日本 OSS 推進フォーラムと情報処理推進機構が受賞者４人（鵜飼文敏氏，高橋博和氏，高林悟氏，まつもとゆきひろ氏）を選出，表彰式を開催した。


    OSS コンソーシアム

    　Linux コンソーシアムが解散するにあたり，有志メンバーがより活動を Linux からオープンソース全体へ強化・拡大して発足した団体。 2009年６月２日設立。
    　2011年２月28日，OSS 導入/ビジネス活用を検討している企業向けの『OSS 案件相談窓口』を開設。
    サイト：http://www.osscons.jp/modules/osscons


    北東アジア OSS 推進フォーラム

    　日本，中国，韓国の３カ国でオープンソースソフトウェア（OSS）の普及に向けた活動を続ける団体。 ワーキンググループ（WG）は，技術開発や評価を行う WG1，人材育成について検討する WG2，標準化と認証研究を行う WG3 にわかれ，WG1 はさらに２つのサブワーキンググループ（SWG）にわかれ，サーバ分野の SWG とデスクトップ分野の SWG が存在する。 サーバリソース管理ツール（OpenDRIM：Open Distributed Resource Information）プロジェクト，Linuxカーネル互換性テストツール（Crackerjack）プロジェクト，データベース管理システムの性能評価プロジェクトなどを進めている。 2006年11月に第５回目の会合が開かれた。


    Groklaw　グロク・ロー

    　2003年５月17日，    Pamela Jones 氏のウェブログとして始まり，オープンソースの法的問題調査プロジェクトへと変化し，SCOグループ社やマイクロソフト社などの企業の法務部門への効果的な対抗組織へと発展した。
    サイト：http://www.groklaw.net


    オープンソース・ビジネス

    　オープンソースをもとに行うビジネス。 フリーソフトウェアで顧客を確保しておいて，サービスとサポートの販売で売上を得ようとするのが一般的。 マイクロソフト社の .NET 計画は，まさにこの考え方とされる。 ただし，この形態でスタートした会社は持続できないことが多く，多くの企業が，自らの知的所有権を守ろうとする方向に進んでいる。 その新しいビジネスモデルは，オープンソースを土台にして独自の製品を開発するもの。 オープンソース・ソフトウェアの開発モデルは素晴らしいが，開発モデルとビジネスモデルを混同してはならないと警告されている。


    Cactus

    　科学者やエンジニアを対象に問題解決のためのオープンソース・ツールキットを開発するコミュニティ。
    サイト：    http://www.cactuscode.org


    Open Source Machine Learning Library（OpenML）　オープンソース・マシン・ラーニング・ライブラリ
    　オープンソースの開発者向けライブラリー，またはツールボックス。 「ベイズ理論」を使い，次に起こることを予測する。 これまでに人の口の動きを読んで音声認識の精度を高めるソフトなどが開発されている。


    Ohloh

    　オープンソース・ソフトの比較サイト。 知名度の低いプロジェクトも幅広く網羅。 目的のプロジェクトのページを表示すると，ライセンス形態や開発言語などのデータを得られる。 スタッフの活動が活発かどうかが分かるグラフも表示される。
    サイト：    http://www.ohloh.net

    　2006年７月19日，パブリックベータ版として運用を開始。


    OSS メッセージペディア（mPedia）

    　OSSが出力するメッセージのオンライン辞典で，誰でもが辞典作成に参加できる。
    　2007年４月開始，その月のページビュー（PV）は3万8924。
    サイト：http://ossmpedia.org


    Revolution OS　レボリューション OS

    　オープンソース運動を描いたドキュメンタリー映画。 監督・製作は南カリフォルニア大学映画学部卒の J・T・S・Moore 氏。 Linus Torvalds 氏の姿がいくシーンか収められている。
    　2003年３月28日，DVD 版がリリース。 特別に，リナックス・オペレーティング・システム(OS)の生みの親として有名なリーナス・トーバルズ氏，GNUプロジェクトとフリーソフトウェア財団(FSF)を立ち上げたリチャード・ストールマン氏，『伽藍とバザール――オープンソース・ソフトLinuxマニフェスト』[邦訳光芒社刊，山形浩生訳]の著者エリック・レイモンド氏，ハッカー向けのフォーラムとニュースレター『スラッシュドット』の設立者で編集者でもあるロブ・マルダ氏，米VAリナックス・システムズ社(現VAソフトウェア社)の創立者の1人であるラリー・オーガスティン氏などのインタビューが収録されている。 意図的に CSS やリージョンコードを省いてある。 日本版 DVD の日本語字幕はオープンソース・プロジェクトとして制作され，８月22日発売予定。


  • Open Source Risk Management 社
  • ObjectWeb

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