internet インターネット
広義
独立した LAN 同士，あるいは LAN と他の事業者のネットワークをつなぐネットワーク，つまりインターネットワーキング（internetworking）でネットワークを広域化する『ネットワーク間ネットワーク』を指す。
狭義
全米科学財団（NSF）が構築した NSFnet とこのネットワークに接続している世界中の TCP/IP ネットワークの総称。
広義のインターネットと区別するために，英語では『the Internet』と固有名詞で表される。
the Internet インターネット
ARPA-NET で開発され，広まった，TCP/IP というプロトコルで相互に接続されたネットワークからなる，世界最大の単一のコンピューターネットワーク。
新しいインフラと考えてもよい。
何にでもつながるし，何ででもつなげることができるものが特長とも言われる。
ただし，数々のボトルネックをもった接続形態でもある。
ARPA-NET を基に始まり，その後 NSFnet に吸収され，1991年に商用化が解禁され，世界中にプロバイダーの設立が許可された。
提供されるサービス（アプリケーション）は電子メール，ファイル転送，リモートログイン，ニュース，情報提供・情報検索，チャット，電子掲示板などである。
最も普及しているツールは電子メール，次いで検索で，検索エンジンはネット上で最も人気の高いマーケティングツールになってきている。
この歴史は，少しでも世界をよくしようと意図しながら，惨めな失敗に終わった企業の物語であふれている。
インターネット上のページ数は全体で100億ページ程度と言われている。
次世代インターネットの概念として Web2.0 が提唱されている。
家庭用のパソコンをインターネットに接続するためにはプロバイダーと呼ばれる，接続業者と契約する。
さらにブラウザーと呼ばれるソフトが必要だが，市販されているマシンでは，殆どインストールされている。
現在のインターネットの定義は，狭い意味では TCP/IP プロトコルを使って相互接続された世界的なネットワーク群の総称。
広い意味では，それらのネットワークを使用し，開発する人々がなす社会。
さらに，それらのネットワークから到達，利用しえる資源をさしている。
インテルは，NASA ジェット推進研究所と提携し，プロアクティブ・コンピューティング技術を使った火星とのインターネット接続の開発に取り組んでいる。
リモートセンサーが，火星環境のデータを集め，衛星軌道上のルーターに送信するというもの。
インターネットで提供される総情報量のうち，テキスト形式は1995年では９割以上だった。
その後，次第に画像や，音声，動画などのマルチメディアコンテンツが増えた。
これは，一般ユーザーには歓迎すべき点が多いが，障害者にとっては問題である。
情報の入手やコミュニケーション手段として，必須なものになりつつあるが，有害な情報も多く，そこからくるトラブルや犯罪は大きな社会問題になっている。
また，学校で PC について教える内容はマウスやキーボードの操作，メールの送受信などに留まっていることが多く，情報の取捨選択や有害情報に対する方法などを教えるのは難しいのが現状である。
2011年１月31日，日本電気（NEC），東北大学，奈良先端科学技術大学院大学，横浜国立大学は，インターネット上の意見について，その判断の裏付けや参考となるような情報を複数の観点から表示することで，情報信頼性の判断を支援する技術を共同開発したと発表。
この技術は，利用者が気になる意見を入力すると，関連するネット上の大量のテキスト情報を分析・整理し，その信頼性や有用性判断の裏付けとなるよう，賛否やその根拠となる意見，意見の対立点の解説，人々の意見に影響を与えた出来事を提示。
利用者はこれらを基に，１つの意見に偏らない広い観点から情報を得ることができる。
意見の論理的な裏付けを分析・可視化する『言論マップ化技術』を東北大・奈良先端大が開発，重要な意見間の対立点の読み解き方を解説する『整理・要約技術』を横浜国大が開発，意見の変化の傾向や変化の要因を分析する『時系列分析技術』を NEC が開発，これらの要素技術を統合した。
接続されているサーバーの台数は正確には把握されていないが，数百万台といわれ，現在（1998年）も爆発的に増加している。
この広大なネットワーク全体を管理する組織はなく，ユーザーに任されている。
そのため，テロとの戦いを口実に監視・取り締まりが強化され，多くの国で，インターネットを公安当局の監視下に置けるような法律・対策・措置が採用されている。
それらの国では，当局により遮断されているサイトがあるが，その遮断状況を調べることができるツールも存在する。
大きな論点になっているのは，誰が統治するかということで，中国，南アフリカ，インド，ブラジルなど一部の発展途上国は，アメリカが選んだ私的機関の手からインターネットを取り戻し，国連の管轄下に設置した国際機関にゆだねたいと考えている。
こういった国々は，一方的に国内における方針を固め，国内に独自のネットワークを作ってしまう可能性すらある。
また発展途上国は，早くからインターネットに接続した西側諸国が，コンピューターの接続に必要な有効なアドレスのほとんどを使ってしまい，発展途上国が利用できるアドレスが限られてしまうことも心配している。
アルファベット以外の文字のドメインネームをもっと迅速に承認してほしいという要望も出ている。
現に中国は2000年ころ，国内のインターネットを２つに分割し，中国語による独自のドメインネーム・システムを構築することをほのめかした。
インターネットと BBS（パソコン通信）を比較すると，通常，パソコン通信は全てホスト局によって管理・運営（集中管理）されるのに対し，
インターネットは参加者によって築き上げられてきた。（分散管理）
また，インターネットはパソコン通信より国際性に富み，より自由度が高く，より多くの GUI が存在する。
当初軍事用に開発されたのが，1990(?)年に使用制限が撤廃されてから，ハッカーによる侵入事件が頻発するようになった。
2011年６月３日，国連は国家がインターネットを遮断するのは人権侵害であり，国際法に違反するものだとする報告書を発表。
インターネット人口
国名と世界のインターネット人口に占める割合（WebSideStory など）
2001年１月，米国 45.02％，ドイツ 5.56％，カナダ 5.00％で，総数は2001年末で約5億4400万人。
2002年７月，米国 42.65％，中国 6.63％，日本 5.24％，英国 3.94％，カナダ 3.93％，ドイツ 3.64％
2002年末では，約6億6500万人で，１位 アメリカ 1億6070万人（24.13％），２位 日本 6480万人（9.73％），３位 中国で5450万人（8.18％），４位 ドイツ 3035万人，５位 イギリス 2715万人，６位 韓国 2690万人，７位 イタリア 2085万人，８位 カナダ 1783万人，９位 フランス1665万人，10位 インド1658万。
2004年末では，世界中で9億3500万人近く，最も多いのは英語圏の国のユーザーで 約25％，２位 中国 10.68％，日本 8.35％，ドイツ 4.48％。
2006年５月４日，コムスコア・ネットワークスは世界のインターネット利用者数が３月時点で6億9426万人（15歳未満の子供は除く）に達したとの推計を発表。
最も多いのは米国（1億5205万人），２位 中国（7473万人），３位 日本（5210万人），４位 ドイツ（3181万人），５位 英国（3019万人），６位 韓国（2465万人）。
１カ月の利用時間では，１位 イスラエル（平均57.5時間），２位 フィンランド（49.3時間），３位 韓国（47.2時間），４位 オランダ（43.5時間），世界平均は 31.3時間で，日本は番付の圏外（携帯電話からの利用が計算に含まれないため，日本が過小評価されている）。
2007年３月６日，comScore Networks は2007年２月にインターネットを利用した15才以上の人の数が全世界で約7億4700万人に達し，１年前に比べて10％増加したと発表。
2008年12月に英国の調査会社 TNS が世界で実施した調査『Digital World, Digital Life』では余暇の３割の時間をオンラインで過ごしていた。
日本や米国など16カ国で，18〜55歳にネットで調査した。
2009年１月，comScore は2008年12月にユーザーが10億人を越えたと発表。
2010年10月19日，国際電気通信連合（ITU）は世界のインターネット利用者は2010年に20億人を超えると報告。
うち，12億人は開発途上国のユーザー。
インターネットの人口普及率
１位スウェーデン（64.7％），２アイスランド（60.8％），３位デンマーク（60.4％）と，依然として北欧が強く，次いで米国（59.8％），香港（59.0％），日本は韓国（46.4％）に次いで16位となっている。
2005年３月18日にニールセン・ネットレイティングスが発表した調査報告によると，国別のインターネットの１カ月で平均利用時間は，１位 香港 21時間53分24秒（前年比25％増），２位 日本 14時間50分42秒（同12％増），３位 フランス 14時間25分38秒（同19％増），４位 アメリカ 13時間44分4秒。
日本でのインターネットの普及やユーザー像
インターネットの普及は，デジタルデバイドと呼ばれる問題を拡大している。
インターネットでは従来シフト JIS が使われてきたが，1999年頃から EUC のほうが一般的になってきた。
この両者には互換性がないために，違うコード設定だと文字化けが起こる。
インターネットのセキュリティ
2004年６月10日にシマンテックが発表した調査結果では，不安に感じることは，１位 個人情報の流出 87.9％，２位 ウイルス感染 86.7％，３位 不正アクセス 52.4％，４位 迷惑メール（スパム） 49.9％，５位 スパイウェア 28.9％。
機能から視たインターネットの区分
第１世代は1994〜1996年の静的な HTML ページが特徴で，電子メールや情報を交換するためのインフラに過ぎなかった。
第２世代は1996〜2000年で，ダイナミックな Web ページにより，e コマースやパーソナライゼーションなどが実現するようになった。
第３世代は，分散コンピューティングのベースとしてインターネットが機能し，その上でのサービス／アプリケーションとして『Webサービス』が提供される。
2002年のインターネット
ADSL 普及が進み，ブロードバンドユーザーが４割に達した。
厚生労働省のハローワーク（http://www.hellowork.go.jp）のページビューが 2001年前期の 2,441万 PV から2002年同期に1億3,551万（伸び率 455.1％），アマゾン・ジャパン（http://www.amazon.co.jp）が324％増，イーエスブックス（http://www.esbooks.co.jp ）が568％増。
また，６月のワールドカップ開催時には FIFA と Yahoo! が提供した公式サイト（fifaworldcup.yahoo.com）には，６月だけで300万人が訪問し，逆に各スポーツ紙サイトは苦戦した。
10月には『ハリー・ポッターと秘密の部屋』の人気で，ワーナーブラザーズの公式サイトに18万人が訪問，その18％が12歳以下だった。
インターネット業界
2007年10月４日，ソフトバンク・ヒューマンキャピタルはインターネット関連業界で働く人に対して行った，インターネット企業で働く『品格』に関する調査結果を発表。
転職については『したことがある』79.0％，したことがない人のうち『転職しようと思ったことがある』人は64.3％。
転職をした，しようと思った理由は『やりがいのある仕事をするため』31.1％，『仕事環境を変えたかったため』25.1％，『年収アップするため』24.9％。
１日に受信するメールは『200通以上』22.3％，『10〜30通』19.3％，『50〜100通』18.8％。
ブログは『書いている』52.2％，更新頻度は『２〜３日に１回』23.0％，『１週間に１回』21.1％，『１日に１回』19.6％。
自分の見た目は『普通』38.3％，『やや太っている（メタボリック予備軍）』31.5％，『やや細め』16.8％。
調査は９月27〜28日，全国のインターネット関連業界で働く20〜30代の男女を対象にインターネットで実施，有効回答数400人。
2010年６月１日，ソフトバンク・ヒューマンキャピタルは『イーキャリア』を通じて実施したインターネット関連業界の給与に関する調査結果を発表。
同職種の全体平均年収は463万円。
職種別では，Webプロデューサー／プランナー職575万円，Webディレクター職503万円，Webデザイナー職312万円。
転職回数に関しては，全体平均で2.4回の転職を経験。
１度も転職していないケースは全体の２割以下。
インターネットの構造 ハブ都市
最初の ARPANET は分散構造だったが，インターネットが商用化されるにつれ，バックボーンを提供する主要なネットワークプロバイダーが主要なハブ都市を介する『ハブ＆スポーク』モデルをとるようになってきた。
その結果，インターネットの主要なノードが災害によって損われた場合，ネット全体のトラフィックは流れていくものの，機能の幾らかは損なわれ，主要なハブ都市に接続されている周辺の中小都市は完全に切断される。
それは，ロサンゼルス，ニューヨーク，アトランタ，ダラス，シカゴ，ワシントン DC の６ヵ所で，もしロサンゼルスのノードが破壊されるとカリフォルニアの主要都市はインターネットから切断され，ラスベガス，フェニックス，ツーソン，デンバー，ダラス，ヒューストンなどの都市でインターネットに接続しにくくなる可能性がある。
（参照 Telematics and Informatics 誌，2003年２月号）
日本では，大抵のサイトのサーバーは東京のデータセンターに設置されており，ユーザーからのアクセス回線はどこかで太い回線に接続された後で，バックボーンに接続されてから，東京へ向かう。
インターネットへの接続
接続法法は，電話回線などを利用したダイアルアップ，常時接続に分けられるが，
JPNIC の常時接続の調査によると，2001年８月現在『専用線接続サービス（ユーザー割り当て）』は45.43％と一番多いが，今後減少する。
一方，2001年８月に 0.02％の『FTTH』は２年後には約半数を占めると予測されている。
2002年９月〜10月にかけて行われた調査（世帯数1,008，個人数2,169件）では，PC によるインターネットの世帯普及率 43.9％。
ナローバンド接続が約６割だが，１年後にはナローバンドとブロードバンドの利用が同程度になり，３年後には FTTH が 26.9％に伸びると予想されている。
平成14年度の総務省の『家計消費状況調査結果（IT関連項目）』によると，インターネットが利用できる機器を保有しているのは，全世帯の48.8％で，機器の内訳は，パソコン・ワープロ 40.4％，携帯電話・PHS 34.7％，固定電話・ファクシミリ 7.8％だった。
調査は全国の約4,600万世帯から３万世帯を抽出し，訪問回収方式（郵送の場合もあり）で行なわれた。
2010年４月20日，Akamai Technologies は『State of the Internet Report』で，2 Mbps 以上の速度を記録したインターネット接続は実際に減少していると発表。
5 Mbps 以上のインターネット接続は世界全体の接続の21％（前年同期比で8.2％増）。
2 Mbps 以上のインターネット接続は，世界全体で前年から5.6％減少し，全体としてブロードバンド接続の割合は下降している。
接続速度が 256 Kbps 以下のナローバンド接続は増加し，その理由の１つとして，モバイル接続が考えられるという。
constant internet access Internet 常時接続
常に Internet に接続されているネットワーク環境のこと。
利用者側は一台の端末から LAN まで様々である。
使われる回線は，専用線や CATV Internet，xDSL，無線など様々である。
料金は公衆電話回線より高かったが，最近は競争により低価格化し，固定料金になった会社もある。
最も多いのは，携帯電話で電子メールを利用する形である。
インターネット常時接続では外部からハッキングされる危険性が高い。
また，ワームなどの攻撃を受けやすいので，何らかの防護策が必要で，特に ADSL のブリッジ接続は危ないとされる。
それの対策として，サーバーの IP アドレスを隠すことで，セキュリティを増す方法がある。
そのためには，ルーターで NAT やマスカレードの設定を行えば良い。
また，クラッキング対策のためにもルーターでの IP フィルタリング（強化）が望ましい（必要である）。
電話番号と同じように恒久的な IP アドレスがプロバイダーから振り当てられ，自分のマシンの電源を落すか，回線を切らない限りか変わらない。
もし，ハッカーが特定のアドレスを取得すると，何度も侵入の機会をうかがったり，データの盗み出しの機会を伺うことが可能になる。
つまり，常時接続は，第三者に対し，自分のインターネット上での存在を確認するチャンスを増加させ，ハッカーにセキュリティホールを時間をかけて見つけ出す余裕を与えることになる。
それに対抗するためには，少なくともファイアーウォールを構築し，できればルーターを設置することが望ましい。
常時接続の普及により，通信時間帯の分布が以前よりゆるやかになって，ピークタイムが変わりつつある。
平成13年度は23時台にピークがあった。
平成14年度では，９時台と20時台，23時台のピークが３つになり，高さが全体的に下がり，平均化する傾向にある。
2003年３月に総務省発表した調査結果によると，2002年12月の時点で，ブロードバンド接続 29.6％で ISDN とあわせれば44.3％が常時接続環境を導入。
一方，ダイヤルアップ接続は過去３年間で56.2％ → 47.2％ → 44.9％と連続で低下。
調査対象は，全国6,400世帯および5,600事業所，3,000企業。
有効回答数は，3,673世帯（57.4％），2,739事業所（48.9％），1,994企業（66.5％）となっている。
Internet Technology（IT）
インターネットに関連した技術の総称。
ソフトでは端末のブラウザーから WWW サーバーまで，機器では携帯電話からサーバーマシンまでの，
インターネットに関わるすべての技術をさす。
次世代インターネット
アメリカのクリントン政権が情報産業の競争力強化のために打ち出した構想。
現在の ISDN の1000倍以上の早さの通信網の構築を目指している。
net surfing ネットサーフィン
ある情報を起点に、リンクされている別の情報からまた別の情報へと次々と渡り歩くこと。
インターネットを（情報の）海にたとえると、その中の波（情報）から波へと移り渡って進む、
実際のサーフィンに見立ててこう呼ばれている。
ダイレクト・ナビゲーションやブックマークを利用してお目当てのサイトにアクセスしたウェブサーファーは2002年２月は約52％。
これに対して，前年同期は約46％だった。
これによりウェブ上でのブランドが重要となり，誰もが知っているブランド名を持つことがトラフィックを集めるカギとなり。
ネットサーフィンは，以前ほど人気がなくなったとも言われる。
2004年６月，サーフィンなどのフリースポーツと音楽の祭典 GoldCoast Oceanfest で，Centrino 対応の PC を装備したサーフボード Intel Wireless Technology Surfboard が発表された。
プロサーファーの Duncan Scott 氏が設計アイデアを出したとされる。
2009年４月，メルボルン大学は仕事中にネットサーフィンをして遊ぶと，集中力が高まり，生産性が向上するとする調査結果を発表。
調査は300人を対象に行われ，その結果，仕事中にネットで遊んでいる人は，そうでない人より約９％生産性が高いことが示された。
仕事でインターネットを使っている人のうち70％が WILB をしているという。特に人気のある WILB は，製品情報の検索とオンラインニュースの閲覧だった。
インターネット使用時の個人情報の保護
インターネットでサイトを表示するウインドウの下に，鍵の印が出ることがある。
またアドレスには『https:』と『S』が入る事がある。
これは，情報がインターネットを流れる時，暗号化によって保護されていることを示している。
ただし，サイトそのものの安全性を保証するものではない。
インターネットカフェ，ネットカフェ
1995〜1997年のインターネットの普及初期に流行った，
ブラウザを立ち上げ，インターネットにアクセスすると，珈琲がでてくる店である。
喫茶店の客寄せで始まった。
インターネットの個人普及で減少しているが，
パーティーションで区切るなどの工夫で，新しい営業形態へ移行した店もある。
2009年７月21日にアイシェアが発表した『インターネットカフェ・漫画喫茶に関する意識調査』では，インターネットカフェや漫画喫茶に行ったことが『ある』人は48.3％。
滞在時間は，『１時間〜３時間未満』46.4％が，『３時間〜６時間未満』20.6％，『６時間以上』１割。
長く過ごすのは特に20代に多く『３時間〜６時間未満』26.1％，『６時間以上』14.1％。
利用目的は，『ネットサーフィン』61.0％。『プライベートの調べごと』20.0％。
インターネット利用以外の利用目的は，『漫画を読む』53.8％，『ひとりで暇つぶし』51.3％。
男性では，『ひとりで暇つぶし』65.1％，『漫画を読む』46.2％，『休憩』36.8％。
女性では，『漫画を読む』62.9％，『複数人で暇つぶし』40.4％，『ひとりで暇つぶし』34.8％。『休憩』14.6％。
なお，20代では『宿泊』が３割を超えた。
中国の〜
ビジネスカフェ
インターネットカフェのビジネス向け仕様。
起業達の情報交換や商談の場所とされる。
プラスポータル
adingo とクリッチが2010年７月に提供を開始した，個人経営のインターネットカフェ運営者向けに，無料で店舗専用ポータルサイトを構築することができるサービス。
技術的・コスト的な理由から，店舗専用ポータルサイトを構築することができない個人経営のインターネットカフェ運営者向けに無料提供するもので，インターネットカフェの運営者は，店舗のキャンペーン情報や新着情報の告知を行うことが可能になる。
インターネットバンキング，オンラインバンキング，オンライン金融
2006年５月に eMarketer が発表したレポートによると，アメリカでは2005年第4四半期中，オンラインバンキング利用世帯の増加率は３％で，過去３年最低だったという。
一方，オランダとドイツおよびデンマークでは，消費者の約75％が銀行取引の半分以上をオンラインで行なっている。
この原因は，欧州が早くから，使い捨てパスワードや2段階認証システムなど，より強力なセキュリティ対策をとったことにあると見られている。
2007年９月に発表された comScore と Forrester Research の調査結果では，銀行口座，クレジットカード，自動車保険，不動産ローンなど，オンラインで申請可能な金融関連商品はさまざまだが，これら申込書に入力した人々の54％は，送信しないまま放置していた。
49％は最初から送るつもりはなく（預金口座関連 58％，クレジットカード 32％），理由は，『もっと製品情報が欲しい』23％，『申し込む準備ができていない』19％，『自分にその商品を申請する資格があるかどうか知りたかった』14％。
申し込むつもりで記入を始めたが送らなかった理由は，『オンラインで申請するのを途中でやめた』12％，『プライバシーやセキュリティが気になった』11％，『製品について担当者に説明を聞きたくなった』11％。
報告書は世界200万人以上の行動データをもとに作成され，両社は金融関連商品の申込書を送信しなかった568人に対し，メールによる調査を実施した。
2007年９月に金融庁が発表した，2005年２月から2007年６月までのインターネットバンキング犯罪状況の報告書によると，被害発生件数は2006年度102件。2007年度は６月までに68件。
平均被害額は2006年度の107万円から2007年度は127万円に増加。
銀行による被害の補填状況は，2006年度は62件（68.1％），2007年度は６月までで補填されなかったのは１件。
Acceptable Use Policy（AUP）
営利目的での利用を一部制限するなど、ネットワークの利用形態を規定するポリシー。
IP マルチキャスト
Internet の同報通信技術。
クラスＤの IP アドレスを使用して，動画や音声の一本のデータストリームを分岐させ，多数の端末に同時に送信することを言う。
つまり Internet 上で放送するための技術。
Internet Multicast Backbone（MBone）
IP マルチキャストを利用したデータ配信方式の１つ。
Internet/Intranet 上のプッシュ型情報サービスなどで利用される通信技術で，
１つのネットワーク，あるいはマルチキャスティングゲートウェイを利用して，
同じデーターを複数のクライアントに同時に送信できる。
戻る 『インターネット』，最初のメニュー