domain ドメイン
名詞
１）領地，領土，領域
２）個人所有の地所，完全な土地所有権
３）活動・研究などの分野，範囲
４）【数学】領域
コンピューター業界
ネットワークを構成する組織，組織の単位。
国，組織種別，組織などのレベル階層がある。
人間にわかりやすい URL として記述されることが多く，
ドメインネームサーバーがこれを IP アドレスに変換する。
domain name ドメインネーム，ドメイン名
インターネットでホストコンピューターが所属する組織を表す名前。
メールアドレスの『＠』に続く部分。
ホスト名を含めるときは Full Qualified Domain Name と呼ぶ。
インターネットで使われる IP アドレスは，数字を並べたものだが，
これを人間が理解しやすいように半角の英数字などを並べて覚えやすくしたもの。
DNS を用いて，ドメインネームから IP アドレスに変換される。
この登録は基本的に早いもの勝ちで，『.COM』では登録の移転が認められており，商標のように，一部では財産的価値がある。
ただし，最近（2002年）の判例では，先に取得していても目的が不正と認められるとドメイン名の移転が命じられるようになってきている。
ネットオークションの中にはドメイン名だけを扱うコーナーもある。
ドメイン管理会社が倒産すると，その会社が提供していたドメインを利用していたサイトはアクセスが不能になるリスクがある。
これが，財産なのか，それともサイト所有者とドメイン名登録企業の間で交わされた契約なのかという問題は解決されていない。
財産と見なすと，車，家屋，コンピューターと同じように実際に没収することが可能になる。
登録企業は，財産とは見なされないと主張してきた。
従来ドメイン名はアルファベットのみだったが，
2000年10月に Unicode を使った日本語・中国語・韓国語での受付が始まった。
『.com』『.net』『.org』などのドメイン名は2002年前後から減少したが，それは VeriSignと Register.com が新たなドメインを推進したことによるらしい。
ドメイン登録市場のシェアは，2002年３月末で，１位 VeriSign，２位 Tucows，３位 Register.com。
com，org，net などの登録料金は年間20ドル。
大企業が自社のドメイン名の更新を忘れる事は時々起こっている。
1999年に Microsoft が Hotmail のドメイン名更新を怠った。
2003年５月にカリフォルニア州の公共サービス会社 Alameda Power and Telecom がドメイン名を失効。
2004年２月，Washington Post が washpost.com を失効。
2005年９月29日，警察庁はドメイン名の有効期限切れによるトラブルが発生しているとして，企業などに対して注意喚起を行なった。
国内の企業の所有するドメイン名が有効期限切れで失効し，インターネット上で提供中のサービスに対するアクセスが長時間不可能となる事案が発生している。
企業のドメイン名が失効すると，インターネット上でのサービス提供に支障が出るだけでなく，失効したドメイン名を第三者に取得されて，高額での買い取りを要求されたり，フィッシング詐欺目的のサイトに悪用される可能性がある。
IT バブルのころは drugs.com や business.com といったアドレスが，数十万，数百万ドルの高額で売れた。
business.com 750万ドル，drugs.com 82万5000ドル，wallstreet.com 100万ドルで販売された。
2003年でもごく少数のドメイン名は数千ドルか数万ドルでなんとか売れる。
社名や人気の高い語句をなど含むものが典型的な優良ドメインで，1500〜1800ドル。
総称的な名詞を１つだけ含むような超優良ドメインは，１〜３万ドルに達することも多い。
2004年６月８日，ベリサインは2004年第1四半期の世界のドメイン登録数が前年同期比21％増加し，6300万件を突破したと発表。
世界人口約63億人の100人に１人が登録している計算になる。
内訳は .com 45％，.de 12％.uk ８％，.net ７％，.org ５％。
ドメイン名登録数は2004年第3四半期の新規登録数が，過去最高の510万件に達した。
急増した最大の理由は，ペイパークリック広告市場の拡大らしい。
2005年６月，ベリサインは2005年３月末の世界のドメイン登録数は約7690万件（前年同期比22％増）と発表。
登録地の内訳は，１位 米国 2589万件（37％），２位 ドイツ 1120万件（16％），３位 英国 641万件（9％），４位 カナダ，５位 オランダ，６位 イタリア，７位 中国 160万件，８位 日本 148万件（２％），９位 韓国 143万件。
人口100人当たりの登録数は，ドイツ 14件，英国 11件，オランダ 12件，アメリカ９件で，欧州は人口の割に登録件数が多い。
経済統合が進み，企業が複数の言語のウェブサイトを開設する例が増えたのが背景とみられる。
2010年５月６日，トップレベル ドメイン (TLD) まで含めて初の完全な国際化ドメイン名 (IDN) の運用が始まり，ラテン文字を一切使わず Web サイトにアクセスすることが史上初めて可能となった。
2012年３月８日に VeriSign が発表した『ドメイン名業界概要報告』では，インターネット登録済ドメイン数は2011年の第4四半期に590万件増加し，2億2,500万件に到達していた。
会社のとっては覚えやすいものが望ましいが（人間が瞬間的に記憶できるのは７文字前後と言われる），『http://www.企業名.co.jp/商品名/』より『商品名.jp』のほうが良いらしい。
ドメイン名再販ビジネス
投機家によって成り立っている部分が大きい。
魅力あるインターネット・アドレスをかき集め，より高額で転売して設けようとする。
ドメイン名のシステム
wired.com という名前を 209.202.221.20 のような数字のアドレスに翻訳するシステム。
現在は，ルートサーバーと呼ばれる13台のコンピューターが世界的なインターネット・トラフィックを管理している。
そのいくつかは，バージニア州ハーンドンの米ベリサイン社のオフィスなど，厳重にセキュリティー管理で守られた建物内に設置されている。
ベリサイン社のオフィスに置かれているのがマスター『A』のルートサーバー。
米国外のルートサーバーは，東京，ストックホルム，ロンドンにある大学や企業でボランティアによって管理されている。
ベリサイン社の子会社，米ネットワーク・ソリューションズ（NSI）社は，ドメイン名システムの中できわめて重要な役割を担っている。
同社が管理する『A』と『J』のルートサーバーは，.com，.org，.net という旧来のトップレベルドメイン用データベースの管理維持機能に加えて，システム内の他の11台のコンピューターにドメイン名のマスター情報を提供している。
.com，.org，.net という旧来のトップレベルドメイン用レジストリは，
ベリサイン社が１社で管理しており，レジスター・コム社やドメインダイレクト社といった一般のドメイン名登録企業が販売したドメイン名のデータはベリサイン社に送られ，マスター・データベースに登録される。
サブドメイン
ドメイン名の１階層下にくるドメインのこと。
サーバ管理者が設置する。
検索エンジンはサブドメインとドメインは別物として認識する傾向があり，ドメインとサブドメインがほとんど同じ内容のページやサイトだと，スパム行為と言われる。
personal domain 個人ドメイン
文字どおり個人で取得したドメイン。
仕事で壁にぶつかった者の多くにとって，アイデンティティーと自尊心を保つ，最後のよりどころ。
これを失うことはウェブ関連の仕事に携わる者にとって最悪の侮辱とまで言われる。
失う原因の多くは，転職，転居，ISP の変更を繰り返すうちにドメインに関する事務手続きを忘れてしまうことで，全体の90％は更新期を通知するメールを見逃したか，更新を行なわなかったかのどちらからしい。
新ドメイン
TLD をどのように決定すべきか，あるいはそもそもなぜ決定すべきなのか，はっきりした規定がないことを利用して，新興のインターネット企業が ICANN が認証していない，独自のトップレベル・ドメイン名を作ろうとしている。
実は，配布している企業のドメインの下につくが，パッチなどで，それがユーザーからは見えなくなるのであり，
実現には個々の ISP の協力を受けるか，ブラウザーにプラグインをインストールする必要がある。
多国語ドメイン名
IETF が，非英語文字をコンピュータを使ってスムーズかつ容易に変換する方法に取り組んできた。
問題は，既存のドメイン名システムで使えるよう，非 ASCII 文字を意味的／表示的に同じ ASCII 文字列に変換することだった。
ドメイン名の後に付く『.com』や『.org』などは当面英語のままになる。
日本語ドメイン，日本語 JP ドメイン
全角文字の漢字やひらがななどの日本語に続けて“.jp”の形式で表記されたドメイン名のこと。
JPNIC 主導で進められているが，まだめどが立っていない。
DNS レベルで多言語ドメイン名を使えるようにする技術は，IETF で RFC 化の最終審査段階にある。
2002年10月25日，IESG が多言語ドメイン（Internationalized Domain Names：IDN）の技術仕様に関する RFC 発行を承認。
非 ASCII 文字の ACE（ASCII Compatible Encoding）処理をアプリケーション内で行なう『IDNA』，意味的／表示的に同じ文字列（大文字と小文字，全角と半角など）の表現形式を統一する『NAMEPREP』，『AMC-ACE-Z』と呼ばれていた ACE 形式『Punycode』の３項目が承認された。
JPRS は2003年７月10日，日本語 JP ドメインの DNS を RFC に準拠したものに変更したと発表。
従来は，IDN を ASCII 文字で表現するエンコード方式として RACE が用いられ，DNS サーバーの設定やデータベースは RACE 形式で記述されていた。
今回，RFC で正式に定められたエンコード方式 Punycode での表現が追加され，しばらくの間は両方式が併行して用いられ，最終的には Punycode に１本化される。
RFC 化されたというのは，プロトコルのレイヤーが決まったということ。
プロトコルのレイヤーの上には IDN-Admin があり，その上に日本語や韓国語，中国語などの言語定義がある。
そしてその上に“日本語JPドメイン名”や“日本語.COM”といったレジストリレベルのサービスが積み上げられる階層構造になっている。
2004年12月１日現在約4万2000件が登録されている。
2006年10月1日現在，登録数12万2,411，ccTLD の国際化ドメイン名としては世界第２位。
domain registory ドメインレジストリー
ドメイン情報のデータベースを管理する機関。
略して『レジストリ』と言われる事が多い。
2002年９月で ICANN は約150を認可している。
ICANN の認可を受けるときに交わす契約には Whois データを正確に保つ責任が明記されている。
Network Solutions ネットワーク・ソリューションズ
Country-Code Names Supporting Organization（ccNSO） 国コードドメイン名支持組織
ICANN が世界各地のドメイン名登録機関のコミュニティと提携して設立した団体。
地方団体や地域団体および国際的団体の発言力を高めるのが目的。
サイト：http://www.ccnso.icann.org
Fully Qualified Domain Name（FQDN） 完全修飾ドメイン名
TCP/IP ネットワーク環境で，ホスト名からトップレベルドメイン名まで指定した記述形式。
cybersquatting サイバースクワッティング
インターネットで使われるドメイン名は，早い者勝ちに取得できる。
これを利用して，有名企業などの名前を登録，高値で売りつけようとする行為。
あるいは，不正な目的でドメインを登録・使用する行為。
厳密には，他社の会社名や商標を先行して登録し，高額で競合企業に転売しようとしたり，類似のドメイン名で利用者の混同を招くなど，明らかに不正と思われる登録・使用を指す。
インターネットが普及した1995年頃から問題となり，アメリカなどでは大きな問題となっている。
Cybersquatter サイバースクワッター
企業やサービス/商品，有名人などに関連した名称のインターネットドメインを取得し，それを高額で売りつける集団または個人。
特定ドメインを占拠（Squat）して，その売り買いで利益を上げることからついた造語。
2006年８月23日までに，Microsoft は同社の商標権を侵害するドメイン名を使用してトラフィックを増やし，オンライン広告で不当な利益を得ているとして，Cybersquatter に対し３件の訴訟を起こした。
Anticybersquatting Consumer Protection Act（ACPA） 反サイバースクワット消費者保護法
1999年に制定されたアメリカの法律。
商標権保護に関する Lanham Act と呼ばれる法案を補完するもので，商標と紛らわしいドメイン名を悪用した者に最高10万ドルの損害賠償を請求できると定めている。
typosquatting タイポスクワッティング
有名な Web サイトのドメイン名に酷似したドメインを取得し，タイプミスをしたユーザーを誘導し，自動広告サービスなどの手段で何らかの利益を得ようとする行為。
2007年11月にマカフィーが発表した調査結果では，起こり得るタイプミスのうち 7.2％が，実際に不正占有されているサイトにつながっていた。
これらのサイト種類の上位５つは，ゲームサイト，航空会社，主要メディア会社サイト，アダルトサイト，テクノロジー，Web2.0 関連サイト。
特に，子ども向けサイトはタイポスクワッターのターゲットになりやすい。
TypoSquasher
ブランド管理ソリューションを手がける CitizenHawk（http://www.citizenhawk.com）のサービス製品。
Web を巡回して綴り違いドメイン名の疑いがあるものを見つけ，タイポスクワットの事実を特定し，詐欺的行為に関する警告を該当ドメインの所有者に送付する。
ドメイン名の紛争調停
ICANN は1999年５月に UDRP において，商標と同じか似たドメインを転売などの目的で取得した場合，
商標者はその移転か取り消しを求めることができると定めた。
さらに2000年11月にはドメイン名の買い占めを排除する目的で，『反サーバースクワッティング消費者保護法』が成立している。
世界的なドメイン名の裁定・仲裁は，WIPO など４つの機関があったが，eResolution は2001年１月，撤退を表明。
調停は，1999年12月から2000年６月末までに約800件の申し出があり，約８割で排除が認められている。
UDRP 統一ドメイン名紛争処理方針
ICANN が定めたルール，1999年10月採択。
原告（その大半が登録商標の所有者）は事件を担当する仲裁機関を選定できるとされているため，原告は自身に味方してくれそうな機関を探し出すといわれる。
この方針は，個人より登録商標の所有者や大企業に好意的だとして長い間批判されてきた。
オタワ大学でインマイケル・ガイスト教授の，UDRP に則ったドメイン名紛争の調査結果の研究論文では，
ICANN の制度は『仲裁機関漁り』を助長すると結論づけている。
それによると10件の事件うち９件までが WIPO か NAF のいずれかへ送られており，この２機関で扱われるほうが eResolution よりも，原告勝訴の割合が高い。
論文によると，原告勝訴は WIPO 82.2％，NAF 82.9％だったのに対し，eResolution では63.4％だった。
DBP，JP ドメイン名紛争処理方針
UDRP を下敷きに JPNIC が2000年７月19日に定めた，JP ドメイン名の紛争解決の自主ルール。
または，サイバースクワッティングに対する方針。
UDRP を日本の状況に合わせてローカライズしたもの。
第三者が転売などの不正な目的で，すでに登録されている商標と同一か極めて類似しているドメイン名を『買い占め』た場合。
権利を侵害された企業（商標権者）は JPNIC の認定する紛争処理機関を通じて申立を行なうことができ，不正と判断された場合は，ドメイン登録者に対して登録の取消や申立人へのドメイン移転の措置がとられる。
裁判よりも迅速（最長で55日で裁定）で低コストで解決できるらしい。
機関として，工業所有権仲裁センターに申立る。
ここの裁定が不服なら，裁判に持ち込むことも可能。
その場合は，不正競争の防止法に基づいて判決が下される。
ドメイン乗っ取り
窃盗者は常套手段として，乗っ取ったドメイン名を別の登録会社に移管する，こうすると最初の登録会社の権限だけではトラブルを解決できなくなる。
インターキュー
ドメイン名登録機関の１つ。
2000年に追加された７つの新 gTLD のうち『.info』のレジストリとなった。
この登録は，『お名前ドットコム』において提供される。
サイト：http://www.interq.ad.jp/
お名前ドットコム：http://www.onamae.com/
ドメイン名の売買
毎月，およそ100万のドメインが，登録解除されて市場に出回る。
これらの売買は大きなビジネスとなっていて，ほとんどのドメインが，出回るや否や買い取られている。
購入者は，期限の切れたドメイン名を売買することを生業としており，投機目的の業者がドメイン名に飛びついていると言われる
彼らは，買い手を探す一方で，多大なトラフィックを有する可能性のあるサイトで，期限切れが間近に迫ったものを探している。
それらを買い上げ，そもそものサイトを閲覧しにきた人々を利用して，ポルノサイトなどのまったく別物に変身したサイトのトラフィックを押し上げ，その際の広告料などで資金を回収する。
最近，地方自治体や教会関係の組織，非営利団体のホームページが，猥褻サイトと化してしまうケースが増えている。
乗っ取られるドメイン名は，登録の有効期限を過ぎたもで，単に更新し忘れたものや，新しいドメイン名に乗り換え古いアドレスを手放したという場合もある。
その背景には，ドメイン名の登録有効期間が通常１〜２年と短く，通知先の電子メールアドレスが変わることもしばしばで，特に小さな組織で，登録更新通知が見失われてしまうケースも少なくない。
背後にはいくつかの組織があると思われ，１つはアルメニアの組織で，無効となったドメイン名を買い取って，ポルノサイトに作り変えている。
また，ロシアを拠点とするポルノサイト製作者らが，キリスト教関係のサイトを買い取り，売り戻すにあたっての代金を要求しているという事態が多発している。
非営利団体や教会，地方自治体の有効期限の切れたサイトが標的になっているのは，それらが商標で保護されていないことが原因とも言われる。
Afternic.com ProProject 社
GreatDomains.com VeriSign 社
GoDaddy.com
ドメイン名登録の窓口業務を担当するレジストラ業者，アリゾナ州 Scottsdale。
2005年４月26日，Network Solutions を抜いて，ドメイン登録管理数ランキングで世界一になったと発表。
サイト：https://www.godaddy.com
register.com 社 レジスター・コム社
ドメイン名登録サービスの会社で，アフターニックのサイトを所有していたが，再販事業からは撤退した，Ney York。
サイト：http://www.register.com
Sedo 社
ドイツのドメイン売買サイトを運営している企業。
サイト：http://www.sedo.co.uk
SnapNames 社 スナップネームズ
オレゴン州 portland。
有効期限の切れたドメイン名が出回り次第，それらを購入する事業を手がけている。
VeriSign の .com，.net 登録アーキテクチャー用の Parallel Registry 技術をライセンスしている。
サイト：http://www.snapnames.com
BuyDomains.com バイ・ドメインズ・コム
ドメイン名を固定価格で販売している会社。
価格を設定する際，ドメイン名の文字数，ドメイン名がサイトに使われていた当時集めていたトラフィック，ドメイン名が関係する業界，過去に行なわれた同種取引における価格など，複数の要因を組み入れた査定計算式を採用しているという。
サイト：http://www.buydomains.com/
クロスドメインの脆弱性
Web サイトを訪れる際などに，自分と閲覧先のドメインが異なっていたとしても，同一ドメインと認識され，自分のドメインへのアクセスが許可されてしまうというもの。
ローカルファイルのデータの読み取りや実行，ワームやトロイの木馬などのウイルスやデータ削除プログラムなどを実行される可能性がある。
通常は，異なるドメインの Web サイトを表示している場合，一方の Web サイトからもう一方の Web サイトの情報にまたがってアクセスすることはできない。
また，ローカルシステムも１つの異なるドメインとして認識されるため，Web ブラウザで表示している Web ページからローカルシステムのファイルなどにアクセスすることはできない。
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