１）Community Antenna TeleVision（CATV）
昔の有線テレビ。
コミュニティー・アクセス・テレビジョンの略語との説もある。
人工衛星などから高感度アンテナで受信した TV 信号を同軸ケーブルを使用して各家庭に分配するシステム。
２）CAble TeleVision（CATV）
有線テレビまたはケーブルテレビ。
上記１）より意味が広く，信号が同軸ケーブルで運ばれるテレビすべて，またはその会社をさす。
最近は同軸ケーブルで接続された地域に対して多様なサービスを提供している。
CATV で流せるのは最大100チャンネルと言われている。
Cable Television（CATV）
CATV の同軸ケーブルはデジタル通信のインフラとして注目されている。
これを利用しインターネットやケーブル電話などの双方向サービスを始める事業者も多く，異業種や外資の参入も相次いでいる。
CATV の通信速度は ISDN よりく，今後も技術革新により向上すると見込まれている。
アメリカでは CATV は全世帯の70％に普及しており，そのデジタル化をきっかけに統合化が進み，
2000年現在，上位10社で市場の80％を占めている。
イギリスではケーブル電話の加入者は CATV 自体の1.5倍，400万世帯である。
日本の世帯普及率は13％で，そこに738社（1998年度末）の小規模の事業者がいる。
これは今後の情報化に伴う投資の必要性から統合が進むと思われている。
業界最大手のジュピーターテレコムと２位のタイタス・コミュニケーションズが，経営の合理化のために合併した。
アメリカのコムキャストとインサイト・コミュニケーションズは，ゲームのオンデマンド・サービスの試験放送に着手している。
アメリカでは民族性が異なるさまざまな地域に異なる番組を提供している。
成功の鍵となるのは，広告主になりそうそうな企業の存在と，魅力のある番組とされる。
また，視聴対象者の民族を絞ったケーブル局はたいてい，大手ネットワークや外国政府から援助を受けている。
2003年１月20日，総務省は，新設許可を２カ月から1.5カ月へ，変更許可を1.5カ月から１カ月へ，施設の譲渡・譲受認可を２カ月から１カ月へ，法人の合併・分割許可を２カ月から１カ月へ，相続認可を２カ月から１カ月へ迅速化すると発表。
ヘッドエンド
CATV 事業者のサービス管理施設の呼び名。
Interactive Televison（iTV） 双方向テレビシステム
放送局からはテレビの画像が，受信者からは情報が送られるテレビシステムだが，今は CATV でのみ行われている。
アメリカでは約500万世帯の家庭が，デジタル・ケーブルテレビ・サービスへの追加機能として，ある種の ITV をすでに導入している。
ただし，ケーブルテレビ業界はこれを利用して，利用者がよく見る番組に基づく心理プロフィールを作成し，それ用いて個々の視聴者向けの one to one 広告の配信を計画しているとも言われる。
CATV Internet
CATV 用に敷設されている光ファイバ・同軸ケーブル網を使って Internet へ接続するネットワークシステム，
またはサービス。
なお，当然だが電話回線を使わない為，ネゴシエーションの音がしない。
回線数（加入者数）の推移
2000年12月末 62.5万
2001年３月末 78.4万
2003年11月末 242万8,000件。
2002年２月15日，総務省は提案していた下り最大 42Mbps というモデム規格が ITU 勧告に採用されたと発表。
伝送信号の変調方式の下りに 256QAM を，上りに 16QAM を追加するもの。
2008年６月17日，総務省は2008年３月末時点での契約数は387万3547件と発表。
Hybrid Fiber and Coaxicial（HFC）
CATV インターネットの伝送路の敷設方式。
ヘッドエンドからユーザー宅周辺の電柱上にあるノードまで光ファイバーを敷設し，そこで回線を分岐させ，複数のユーザー宅まで同軸ケーブルを引き込む。
将来的な放送の多チャンネル化やノイズ対策の観点から，ある程度普及している。
広域ケーブルフォン検討会
CATV 事業者９社１団体が，CATV 広域連携による IP 電話サービスの実現に向けて発足させた団体。
参加者は，関西 IP 電話研究会，株式会社 ZTV，株式会社シーテック，スターキャット・ケーブルネットワークス株式会社，中部ケーブルネットワーク株式会社，株式会社東海デジタルネットワークセンター，株式会社 TOKAI グループ，イッツ・コミュニケーションズ株式会社，ジャパンケーブルネット株式会社，日本デジタル配信株式会社。
サイト：http://www.jdserve.co.jp
ケーブルフォン
2003年２月10日に，関西ケーブルネットなど近畿の CATV 事業者が発表した広域 IP 電話事業。
NTT コミュニケーションズと KDDI が IP 電話基盤を提供，17社のユーザー間であれば無料通話が行なえる。
関西ケーブルネットのほか，明石ケーブルテレビ，泉大津ケーブルテレビ，大阪セントラルケーブルネットワーク，近江八幡ケーブルネットワーク，加古川商工開発，キネット，京都ケーブルコミュニケーションズ，近鉄ケーブルネットワーク，京阪ケーブルテレビジョン，京阪神ケーブルビジョン，ケーブルテレビ神戸，滋賀ケーブルネットワーク，シティウェーブおおさか，テレビ岸和田，阪神シティケーブル，姫路ケーブルテレビが合意。
2001年秋に共同で IP 電話の研究会を発足，2002年夏から実証実験を行い，このたび発表。
2003年４月から開始予定。
今後，首都圏や東海地域の CATV ネットワークとも相互接続して CATV による広域 IP 電話サービス網も構築する計画。
CableLab
北米および南米のケーブルテレビ事業者のコンソーシアム。
家庭内で使われるケーブルモデムの認定もしている。
2002年３月６日の発表では，VOD イベント関連の記述データ取扱いに関する共通方式を設定する仕様の最初のセットを完成させたらしい。
サイト：http://www.cablelabs.com
Cable Communication Policy Act ケーブル通信法
アメリカで1984年制定。
ケーブルテレビ局が個人を特定できる情報を収集し保有する場合，事前に加入者の許可を得る必要があり，またどのような情報が，なんのために収集されているかを伝え，どうすれば加入者が自分に関する情報を確認できるかを告げなければならないと定められている。
日本の CATV の会社・団体
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